イギリス人のビジネスパーソン達から得たイメージの重要性について拙ブログに書いたところ、ブログを見た大手広告代理店から、政党党首のイメージ戦略という大役を請け負いました。

日本で馴染みのなかったイメージの戦略を、党首就任前に立てられたことで、その方の党首としての手腕もさることながら、「威厳」や「信頼性」という安定した印象が形成され、長期在任を遂げました。それをきっかけに、日本でも、広告宣伝業界でリーダーシップの一環として、イメージ戦略の必要性のムーヴメントが拡がりました。

以来当社は20年に渡り、印象次第で得票や支持率が変わる「政治家」や、株価にまで影響すると言われる大手企業の「社長」や「役員」の個（パーソナル）の印象を、さらに広報資源レベルにエンパワーするイメージ戦略を手掛けてきました。

たとえば、不祥事が起きた時、初動対応を見誤ったことで、スポークスマンである政治家や企業トップの悪いイメージが社会問題まで発展し、辞任や倒産にまで追い込まれてしまう「記者会見」をご覧になられたことがあるでしょう。これは、まさに「ヒューマンエラー」です。

わたしたちは、骨子となるストラテジーが無くその場の雰囲気や個人の感情に任せで、メディアで発信する「人」や「企業」のカルチャーに傲慢さを感じる傾向があります。

それは「なぜ？」

当社は万一の予期せぬ事態に備えて「謝罪会見」や「不祥事会見」を、安全に遂行するためにシュミレーションする「模擬会見」を始め、危機管理の一環としてメディアリテラシーを駆使した「メディアトレーニング」や「コミュニケーション研修」を手掛け、企業のイメージリスクの回避と戦略的コミュニケーションに取り組んでまいりました。

その「なぜ？」を解明するために、当社代表は、2015年以降さらに上智大学グリーフケア研究所で学び、継続して研究を続けています。

この上智大学グリーフケア研究所は、かつて大惨事となった日航機墜落事故やJR福知山線脱線事故など運輸会社のヒューマンエラーにより壮絶な悲嘆を強いられた遺族の心のケアや、「企業」と「遺族」の対話を進めてきた当社代表の短大時代の恩師、高木慶子先生の活動に国土交通省公共交通事故被害者支援で作られた研究所です。

この研究所で人々の尊厳や、対話や傾聴について深く学んだことから、「企業」対「被害者・視聴者」という対立軸を作らない独自の対策を取り入れています。

コロナ禍中、ステイホームでテレビを観る時間も長く、人々は、自分たちの先の見えない生活を担っている政治家の発言や政策の内容はもちろん、テレビに映る一挙手一投足のふるまいや服装にも注目し、一人一人が政治家のイメージについて分析をし始めました。

それに伴い、私も日本だけでなく、世界各国の要人の、人に「伝える力」や、人を「動かす力」について取材を受ける機会が増えました。王室や欧米の首脳には「戦略」があることに気づく日本人が増え、イメージの大切さが、より身近に感じられるようになりました。

これらのことから、これまで企業トップや政治家などが顧客でしたが、より個人的な目の前の成功を勝ち取るための対策にも取り入れようとする傾向が見られたため、より多くの人々に、このいとも簡単なコミュニケーションスキルを身につけていただくために満を期して著書を上梓しました。

学校でも仕事でも教えてくれない「見た目」の教科書を書いている間に、拙著の柱となった
TPO✖️PPP＝I™️は読者に分かりやすく説明する方法を出版社の編集者とブレストしていた頃に振ってきたワードでした。

TPOに３つのP「３P」を掛け合わせます。

3Pとは
P（Position・立場、立ち位置）
P（People・相手、同行者など）
P（Purpose・目的）

これらを公式TPO✖️PPP＝I™️に当てはめるだけで、Iのイメージ戦略を簡単に立てることができます。ImageのIは、相手にとってはImpression、そしてあなた自身のIでもあります。

1964年東京オリンピック開催時に、日本メンズファッション協会が、ホスト国日本で、マナーとして広めたTPOを、 2020年東京オリンピックで、当社代表がさらに発展したTPO✖️PPP＝I™️の提言することを実現しました。